日本の研究チームは、統合失調症で入院する患者に個別の作業療法を通常の集団作業療法へ加えると、2年間で医療費を抑えつつ健康アウトカムも上回り、費用対効果に優れると報告した。14施設が参加した多施設無作為化比較試験の二次解析で、作業療法の専門誌The American Journal of Occupational Therapy（2026年7・8月号）に掲載された。費用データの欠測が多く、多重代入で補った二次解析である点には留意がいる。

対象は日本の精神科病院に入院した統合失調症の患者。個別作業療法（IOT）と集団作業療法（GOT）を併用する群と、GOT単独の群を比べた試験のうち、2年間の追跡を完遂した62人の費用対効果を分析した。

IOTは、動機づけ面接、セルフモニタリング、個別の工芸活動、個別の心理教育、退院計画を組み合わせた、作業療法士がマンツーマンで行う個別プログラムだ。入院から退院までの約3か月間、目標に沿って提供する。対照のGOTは、患者が自発的に選んで参加する集団作業療法にあたる。

2年間の総医療費は、IOTを併用した群が約29万円低かった。生活の質を反映した累積QALY（質調整生存年）は0.156多く、費用を抑えつつ効果も高い結果となった。増分費用効果比（ICER）は1QALYあたり約330万円のマイナスで、追加費用なしに効果が上回る「優位」と判定された。

論文が費用対効果の判断基準に置いた1QALYあたり600万円の閾値で見ると、IOT併用が費用対効果的である確率は94.2%だった。

医療費が下がった背景には、再入院の抑制がある。同じコホートの別の報告では、2年間に再入院した62人中27人のうち、23人が