高市早苗総理が、日本理学療法士協会の第55回定時総会にビデオメッセージを寄せました。超高齢社会で理学療法の役割が医療・介護を越えて予防・健康増進にまで広がっていると指摘し、政権が掲げる「攻めの予防医療」の実現にはPTの活躍が欠かせないと強調。あわせて、厚生労働省が5月19日に「リハビリテーション統括調整室」を設置した事実を明かしました。

拡大するリハビリの役割──医療・介護から予防・健康増進へ

メッセージは令和8年6月6日付で首相官邸サイトに公開されました。高市総理は、斉藤会長をはじめとする会員の尽力が理学療法の発展と国民の健康維持・向上に寄与してきたとして敬意を表明。医療・介護の現場を最前線で支えるPTの献身に謝意を述べました。

論旨の中心に置いたのが、リハビリの守備範囲の広がりです。超高齢社会において、その役割は医療・介護にとどまらず、予防や健康増進にまで及んでいると総理は指摘します。医療分野ではチーム医療のなかで患者の生活の質を高める観点から、介護分野では要介護者の自立